インターネットが普及していなかった時代から手書きで発信していた、青年海外協力隊時代の「パル通信」

3.11誕生祝のメッセージたくさん頂いて、ありがとうございます。プロフィールには誕生日を書いていないのですが、毎年、日付が変わると同時にメッセージをくださる玉川 光昭さんほか、暖かい気持ちのこもった言葉、3.11を覚えていて頂いていること、こころにしみじみと沁みます。3.11は、キャリアの転機でもあり、誕生日以上に特別な思い入れのある日です。玉川さん、みなさん、ありがとうございます。

そして、きのう3.11から書くことになったYahoo!JAPANの初の個人コラム2つは、おかげさまで100人近くの方にシェアしていただき、個人総合アクセス5位と12位になっています。たくさんの方に3.11当時のことを広めていただいて、ありがとうございます。

フィリピン青年海外協力隊時代の同期、Sumiyo Fukuda(福田純代)さんが、私の投稿をシェアして「インターネットなどまだ普及していなかった頃、いつもハガキや手紙で自分の活動を広く発信し続けていた彼女」と書いてくれました。Sumiyo、思い出させてくれてありがとう!協力隊当時、毎月、手書きで「パル通信」を書いて、日本でお世話になった方や、世界各国で活動する協力隊同期に送っていました。そのうちの一枚、写真の「パル通信」は、阪神淡路大震災(1.17)の後に書いたものです。「パル」とは、3ヶ月近く暮らしていた駒ヶ根の協力隊訓練所で、まめに手紙を書いていた私に、今では刀鍛冶となっている小澤 茂範さん(協力隊モロッコOV)がつけたあだ名です(pen palのパルから)。

震災などの自然災害で命を落とす人が少しでもなくなりますように。人が亡くなるのも食べものが棄てられるのも少しでもなくなりますように。。It has past six years since the 3.11 disaster occurred in 2011

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20170311-00068573/

3.11を迎え防災を考える 日本の食品ロスにカウントされない備蓄食品の廃棄、5年で176万食、3億円https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20170311-00068516/

Yahoo! コラム第二弾 3.11を迎え防災を考える 日本の食品ロスにカウントされない備蓄食品の廃棄、5年で176万食、3億円

今日は3月11日。

今日から執筆を始めたYahoo!JAPANのコラムとして、第二弾を書きました。

3.11を迎え防災を考える 日本の食品ロスにカウントされない備蓄食品の廃棄、5年で176万食、3億円

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20170311-00068516/

第一弾はこちら

あれから6年。3.11のときほど、食べ物を必要なところへ届けることが難しいと感じたことはなかった。

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20170311-00068573/

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Yahoo!コラム始めます あれから6年。3.11のときほど、食べ物を必要なところへ届けることが難しいと感じたことはなかった。

3月11日が巡ってきました。

東日本大震災から6年。

私にとって、3月11日は、誕生日であり、会社を辞めるきっかけとなった日でもあります。

このたび、Yahoo!JAPANのコラムを執筆することが決まりました。

テーマは「食品ロス」。

社会的課題の解決に向けて、社会へ情報発信してまいります。

推薦してくださった、幻冬舎の小木田順子さんに感謝申し上げます。

また、審査に携わってくださった、ヤフー株式会社の皆様に感謝申し上げます。

初めてのコラムを掲載しました。

読み手のこころに届く内容になっているかどうか・・・

自分が突然、世の中からいなくなったとしても、自分の体験が伝わるよう、書き残すことにしました。

3.11で亡くなった方のご冥福をお祈り申し上げます。

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20170311-00068573/

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2017年3月7日 エキサイトニュースに女性セブンの取材記事転載 「食品ロスの背景に歳時記と欠品より余る方がマシとの考え方」

2017年3月7日付のエキサイトニュースに、先日3月2日に発売された「女性セブン」の取材記事を転載していただいていました。

タイトルにある「欠品より余る方がマシとの考え方」について指摘しました。

私が述べた部分について、下記に引用します。

以下、引用
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日本には“欠品ペナルティ”や“3分の1ルール”といった特有の商習慣がある。それらがどんな不利益を生むのか。
『賞味期限のウソ 食品ロスはなぜ生まれるのか』(幻冬舎新書)の著者で、食品ロス問題に詳しい井出留美さんに聞いた。
「卸やメーカーが納品できなかった時に、スーパーなどの小売店が課す罰金(欠品粗利保証金)が“欠品ペナルティ”です。欠品で商品棚を空けるとそのスペースが競合メーカーに奪われたり、最悪の場合、取引停止となります。
 そのため、多くのメーカーは“欠品によってそれほどの不利益が生じるなら、たくさん作って余らせて捨てた方がマシ”という意識になり、絶対に欠品しないよう、過剰に在庫を準備するのです」

 では「3分の1ルール」とはどんなものだろう?
「賞味期限を3分の1ずつに区切り、最初の3分の1を“納品期限”、次の3分の1を“販売期限”とするものです。
たとえば、賞味期限6か月の菓子の場合、メーカーや卸は最初の3分の1内(製造してから2か月以内)に小売店に納品しなければならず、それを過ぎると納品不可となる。そして、次の2か月内(製造から4か月以内)が販売期限で、それを超えると基本的に店頭から撤去され、廃棄対象となる。賞味期限を2か月間残しているにもかかわらず、です」(井出さん)

前出・井出さんも言う。
「もちろん、日常的に必要な食品もありますが、そうではないものも常に満タンになっていないと消費者は気がすまない。その“当たり前”を変えるだけで、今100円で売られているものが80円になるかもしれません」(井出さん)
※女性セブン2017年3月16日号
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http://www.excite.co.jp/News/society_g/20170307/Postseven_498716.html

以上、引用終わり

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2017年2月7日「食品ロス」削減へ、小池都知事がデンマークのラーセン環境食糧相(大臣)と対談

2017年3月7日、小池百合子 東京都知事が、デンマークの大臣(環境食糧相)と、食品ロスに関する意見交換をしたとのことです。

以下、2017年3月8日付、FNNニュースからの引用です。

引用元:FNNニュース 2017年3月8日 8:25報道
http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00351819.html

以下
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食品ロスの削減に向けて、デンマークの大臣と意見交換した。

東京都の小池知事は7日、来日中のデンマークのラーセン環境食糧相と、食品ロスの削減や水素社会の実現をテーマに意見交換した。
ラーセン大臣は、「食品廃棄物をなくしていくことは、経済政策において最も重要な課題」と述べ、一度に多くの物を買う習慣をやめさせるなど、デンマークの企業や学校教育での廃棄物削減に向けた取り組みを紹介した。
小池知事は、「消費者の意識改革が重要」と述べ、「もったいない」意識の定着を目指し、「食品ロス削減・東京方式」を、2020年までに確立していく方針を示した。
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以上、引用終わり

私が最初に東京都で食品ロスの講演をしたのは、2013年2月21日です。

まだセカンドハーベスト・ジャパンの広報室長を務めていたときでした。

東京都環境局の依頼を受け、食品ロスとフードバンクについて、都の職員の方、および市区町村の職員の方向けにお話させていただきました。
http://www.office311.jp/lecture.html

以降、東京都主催のシンポジウムや、インド・タイから来日した行政職員向け研修も含め、何度か講演させていただきました。

2013年4月1日、東京都が帰宅困難者対策条例を施行してからは、都の備蓄が、入れ替え時に廃棄されることなく活用されるよう、東京都環境局へお願いしてまいりました。

その間、議員の方へもお話した結果、参議院議員の方々からの働きかけもあり、2017年1月、2月末賞味期限の備蓄クラッカーが配付されたのは記憶に新しいところです。

以下、東京都の公式サイトより引用
http://www.metro.tokyo.jp/tosei/hodohappyo/press/2017/01/05/02.html

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東京都 2017年1月5日発表

「防災と一緒に考えよう  備蓄食品の”もったいない”」

東京都では、本来食べられるのに捨てられてしまう『食品ロス』の削減に取り組んでいます。この度、防災備蓄の重要性を認識していただくとともに、食べ物の大切さを意識するきっかけとしていただくため、本年2月末賞味期限の都の防災備蓄食品(クラッカー約10万食)を以下のように配布しますので、お知らせします。

(中略)

賞味期限について

お配りするクラッカーは、2月末に賞味期限を迎える都の防災備蓄食品です。
賞味期限は、おいしく食べることができる期限で、この期限を過ぎても、すぐに食べられないということではありませんが、なるべくお早めにお召し上がりください。

問い合わせ先
(本プロジェクト・食品ロス全般について)
環境局資源循環推進部計画課
電話 03-5388-3572
(東京都の防災備蓄について)
福祉保健局生活福祉部計画課
電話 03-5320-4066
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以上、引用終わり

このように、備蓄食品が廃棄されずに活かされるようになったのは、評価される動きだと思います。

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