捨てられるパイナップルの芯や皮から食品包装の新素材開発 葉は服に 農家の収入源にも

スペインのアリカンテ大学(University of Alicante)分析化学・栄養・食品科学(Department of Analytical Chemistry, Nutrition and Food Sciences)の研究者チームは、パイナップルの芯や皮など、通常、捨てられる部分を活用し、抗酸化作用のある新素材を開発した。この素材は、容器包装として使うことができ、食品の酸化を防いで、保存する食品の保存期間を延長することができる。

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20220513-00295815

「食品ロスなくして全部使う」のが生き物への礼儀であり食料危機の解決法 デンマーク八代目の魚屋語る

We remotely interviewed Tommy, an eighth-generation fishmonger in Denmark, three years after we interviewed him there in 2019. In Denmark, food prices are rising due to Russia’s invasion of Ukraine, and ‘eliminate food loss and use it all’ is one of the main solutions, he said. Eighth generation fishmonger Tommy told us that “utilising it all is a courtesy to animals and fish”.

デンマークで八代目の魚屋を営むトミーさんをリモート取材しました。2019年に現地で取材してから3年ぶり。デンマークでは、ロシアによるウクライナ侵攻で食料品価格が上昇しており「食品ロスをなくして全部使う」ことが解決法の1つとして大きく取り上げられているそう。八代目の魚屋トミーさんは「全部活用することが動物や魚に対する礼儀」だと語ってくれました。

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20220504-00294309

ロシアのウクライナ侵攻と日本への影響 いまそこにある食料危機 SDGs世界レポート(78)

In the case of Japan, the major importers of grains such as wheat, corn and soybeans are the USA, Canada, Australia and Brazil, so the short-term impact of Russia’s invasion of Ukraine is limited. However, the impact of high oil prices and a weak yen is weighing heavily on Japan, which is dependent on foreign countries for much of its food, with a food self-sufficiency ratio of 37%.

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20220501-00292926

日本の場合、小麦・トウモロコシ・大豆などの穀物の主要輸入元は米国やカナダ、オーストラリア、ブラジルなどが占めており、ロシアのウクライナ侵攻による短期的な影響は限定的です。ただ、原油高と円安の影響は、食料自給率37%と、食料の多くを海外に依存する日本に重くのしかかっています。

https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20220501-00292926

全国ごみ少ないランキング1位、京都市、静岡県掛川市、長野県川上村 なぜ?

3月29日に環境省が発表した、一般廃棄物の排出および処理状況。この中に、人口区分別、全国でごみ排出量を少なく抑えている自治体のランキングがあります。ここで1位になった3つの自治体に取材しました。生ごみは、その重さの80%以上が水分ですから、ごみを減らすためには、食品ロスを含め、生ごみを減らすこと、生ごみを資源として活用することが重要です。https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20220405-00289620

セブン店員「賞味期限切れおでん」販売を内部告発、1か月過ぎた商品も 本社が認めて謝罪

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私が取材させて頂いたセブンのオーナーさんは10数店舗足らずに過ぎませんが、期限の管理はしっかりなさっていました。今回の件で、全国2万店舗の管理状況が疑われてしまうのは非常に残念です。全国ブランドの信頼性を失墜させたわけで、誠実に取り組んでいる全国のオーナーさんを裏切る行為です。

この報道で「賞味期限切れ=悪」という誤解を招いてしまうのも残念です。「消費期限」とは異なり「賞味期限」はおいしさのめやすに過ぎないので、消費者にわかるよう明示し賞味期限切れ食品を販売することは法律上、問題ありません。先進諸国では賞味期限切れ食品の販売が増えています。日本の省庁も、2020年12月から賞味期限切れ備蓄食品を福祉団体に寄付しています。賞味期限が年単位の缶詰や乾麺などは保管をしっかりしていれば過ぎても問題ない場合がほとんどです。ただ、おでんは品質が劣化しやすい練り物が入っているので期限を守るべきでした。
https://news.yahoo.co.jp/profile/author/iderumi/comments/posts/16414983493070.0786.13461/