TVCF批判による放送中止、不倫や経歴詐称などに関する報道を見ていて思うこと３つ。
１、ひまな人が多い
超多忙な時、自分にまったく関係のない報道や、知らない人の個人的な些末な事柄に首突っ込んでいる余裕はないはずです。
２、ストレスがたまっている人が多い
組織の上の指示に従いたくない。だけど給料もらうために従いストレスがたまる、などでしょうか。他人を叩くことで鬱憤をはらす。
３、専門が何だかわからない人がいる
何の報道にも「もの申す」。この人の専門って何でしたっけ。
自分のやることに邁進しよう。そう思いました。
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生活情報誌の「食品ロス」特集で、消費生活アドバイザーのイデルミとして載せて頂けることになりました。ワーイ！
個人の活動でも、大きな力を借りると、広く、多くの方に知っていただくことができるので、メディアの方に定期的にお声がけ頂けるのは、とてもありがたいです。
取材は、自宅までいらして頂けることになりました。記者さんお一人かと思ってたら、編集長さん・ライターさん・記者さんと、なんと３人でいらっしゃるとのこと。
冷蔵庫と食器棚、もっとキレイにしておいたほうがいいんだろうなあ。
「♪ ありのー ままのー 姿ー 見せーるのーよー ♪」という歌があるけど、取材でありのまま見せる人なんていないよね（笑）
まあ、いくらとりつくろっても、にじみ出るものだと思います、その人の日常は。
Appear on the monthly magazine featured “Food Loss”
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下記新聞記事に対する批判をいくつか目にしたので。
１、メディアの報道は報じる人のフィルターを通したもの
事実は一つでも、報じるメディアにより内容が異なるのは当然です。マスメディアで報じられる内容イコール 事実100%なわけがない。受け取る我々がメディアリテラシーを持ち冷静に判断すればいい話です。テレビや新聞の内容をそのまま鵜呑みにする方が稚拙です。
２、メディアへ直接提言する
テレビや新聞など、マスメディアの報道のされ方や表現に明らかな誤りがあるなら、報じたメディアに直接、書面やメールで意見を述べればよいと思います。新聞記事には署名が入るものがあります。テレビも、番組のエンドロールで制作会社や担当ディレクターが紹介されます。
３、当事者意識を持つ
今年１月の廃棄カツ問題で、ダイコーやみのりフーズが悪者扱いされました。彼らが悪いのは当然です。でも、過剰な安価の食品を選び、買う人がいたから、あの変な商売が成り立っていた。商売は、買う人がいて初めて成り立ちます。安過ぎる食品を選ぶ消費者も悪いのです。
報じる記者はその分野の専門家ではありません。素人です。ひるがえって、自分は自分の専門外の分野のことを、詳細に、誤解の一つもなく書けるのか？制限時間の限られた中で、テレビ番組一本分作ることができるのか？15分の報道を作るためにはどれだけの素材を集めなければならないか。
メディアも玉石混合、とは思いますが、専門外の分野について日々報じ続けなければならない記者の立場に自分が立てば、一概に批判ばかりはできないはずです。
福岡県 「売れ残り」貧困の子へ 「偏見助長も」現場危惧
http://mainichi.jp/articles/20160331/k00/00e/040/262000c
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以前、ある大切な方から「日本に帰国するからぜひ会いましょう」とメッセージを戴いた。たまたまその日が私の誕生日だったため、大量のメッセージに埋もれて見逃してしまい、せっかくの貴重な機会を逃して会えずじまいになったことがあった。以来、Facebookの誕生日表示をはずした。今月の誕生日はとてもシンプルだった。
私のように、特徴的な日が誕生日であっても、しっかり覚えてくれている人は限られている。Facebookは、ご親切に誕生日アラーム（告知）機能をつけているから、皆、それに反応して「あ、送っとかなきゃ」と思い、カチャカチャとキーボードの上で手を動かし、５文字か１０文字、無機質に打ってるだけじゃないのと感じた。大量にメッセージを受け取ることを自画自賛する人もいるようだが、日頃つきあってもいない人から義理の「おめでとう」をもらっても、真意を大切にする人なら嬉しくもなんともないと思う。そう思ったら自分も送らなくなった。
14年半勤めた会社を辞める日、感慨深い思いで決意表明を書いた。その一生に一度の投稿に対して「おはようございます。今日もよい一日を」とコメントしてきた人がいた。Facebookには「おはよう」や「誕生日おめでとう」を言い合うのが好きな方たちがいる。Facebookの使い方は人それぞれ。否定はしないが、それが好きなら好きな人同士でやって頂ければと思う。
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毎日新聞社が、自治体が管理している災害備蓄食料のアンケート調査をおこなった。
対象は、全国47都道府県と20政令都市。
備蓄をおこなっている62自治体のうち、３割近くにあたる17の自治体が、賞味期限間近の備蓄食品を廃棄処分していたことがわかったとのこと。
過去５年間における廃棄量は、すべての備蓄食料の４分の１、およそ176万3600食にものぼるという。
以下、毎日新聞社の調査結果。
災害備蓄食料を廃棄していた自治体（単位・食）
東京都 ８８万６０００ 神奈川県川崎市 １８万５５５０
滋賀県 １２万９８９０ 神奈川県相模原市 １４万８０００
京都府 ８万５５００ 大阪府大阪市 １１万
福井県 ６万２１００ 大阪府堺市 １万９２３０
山形県 ６万 ６５０ 熊本県熊本市 １万５８６４
奈良県 ２万３７４４ 新潟県新潟市 １万４５００
群馬県 ７１００ 埼玉県さいたま市 粉ミルク １０００缶
石川県 ６３５０
広島県 ５７６０
福島県 ３４００
以上
京都市は、全国で初めて、数値目標を立てて食品ロス（およびごみ量）の削減に取組み、結果も出している。
平成12年には10万トン近くあった食品ロスが、現在、6.7万トン。将来的には５万トンまで下げるという。
また、東京都も、積極的にシンポジウムや講演、スーパーでの賞味期限接近食品の値下げ販売プロジェクトなどに取り組んでいる。
しかし、東京都も京都府も、備蓄食料廃棄という結果が明らかになった。
今後は、これを活かす方向で進めていってほしい。
たとえば、フードバンクへの寄付。
たとえば、職員への配布。
たとえば福祉施設への寄付（生活困窮者支援施設など）。
児童養護施設や母子支援施設では、（施設によるが）食事が３食提供される場合がある。
その場合、カンパンや栄養補助食品を配られても、あまり役に立たないかもしれない。
どちらかというと、単独で生活している生活困窮者に配布したほうが、備蓄食品は喜ばれると思う（セカンドハーベスト・ジャパンでの３年間の広報の経験から）。
http://mainichi.jp/articles/20160325/k00/00m/040/137000c
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