九州北部豪雨から2年、西日本豪雨から1年経ちます。そして今年2019年、九州南部で記録的な豪雨となっています。自然災害が頻発するからこそ、食品が不足する非常時には、商慣習の3分の1ルール（販売期限）などは柔軟に、臨機応変に対応し、貴重な食料を無駄にしないようにしたいです。
2018年9月の北海道地震では、大手コンビニに弁当を供給する社長が涙ながらに語りました（記事参照）。もともと2011年の東日本大震災で自然災害時の食の無駄を痛感しました。あれから毎年、同じことが起きています。変えていきましょう！
https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20190701-00132397/
自分の会社で働いている人が休みもとれない、年収も上がらない、キツい思いをしているのに平然としていられるのであれば、やはりおかしい。会社の売上を作ってくれているのは、現場で働く人たちのおかげでもあるはずです。
https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20190627-00131314/
ベトナムのスーパーでは、プラスチック包装の代わりに、バナナの葉にくるまれた野菜が販売されています。クロスメディア・コミュニケーションズ株式会社 代表取締役の雨宮和弘さんより情報を教えていただき、ハノイのスーパー複数店舗を視察、取材してきました。雨宮さん、ありがとうございました！ https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20190625-00131548/
コンビニ各社のポイント還元による実質値引きの食品ロス削減施策について。各社報道では、私も含めて外野の意見が多く、現場である加盟店の意見が薄いように感じました。コンビニ３社のオーナーと元オーナー、５名の方の意見を伺いました。#食品ロス
https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20190620-00130534/
売上目標を立てる際、多くの企業は、前の年より必ず数字を増やそうとします。が、異常気象が常態化した昨今、毎年必ず右肩上がりに増えることはあり得ません。経営陣が無理な目標を強いると現場の疲弊を招き、食品ロスが生じます。
毎年「対前年増」は、もう古い。多くの企業、特に小売業に知って頂きたい情報です。なぜならメーカーは欠品を起こすと小売から取引停止を課せられる可能性があり、欠品できません。作りすぎないと取引を続けられない現状があり、それによって生じる食品ロスも年間1,000億円を超えると推計されているからです。
https://news.yahoo.co.jp/byline/iderumi/20190618-00129832/